山岳遭難救助で3県の連絡会議
		長野岐阜富山の関係者		信濃毎日新聞 掲載 平成20年11月14日（金）

　長野、岐阜、富山の三県の山岳遭難救助関係者による連絡会議が十三日、松本市内であった。発生状況や救助事例を報告し、遭難防止に向けた協力の必要性を確認した＝写真。

　毎年各県持ち回りで開催。山小屋関係者や警察、行政などでつくる北アルプス各山域の山岳遭難防止対策協会（遭対協）から約八十人が出席した。岐阜、富山の担当者は今シーズンの傾向として、夏前に雨が少なかったため雪が遅くまで残り、道に迷う登山者が目立ったことや登山道管理に苦慮したことを報告した。

　槍・穂高連峰などを担当する北アルプス南部地区遭対協（事務局・松本署）は、今年一月−十月の遭難死亡者は昨年より五人増えて十三人で、うち十二人が四十代以上の中高年だったと指摘。「団塊の世代の登山者が増加しているとみられ、この世代に対する遭難防止の対策が急務だ」と強調した。

　体力、技術に見合う登山計画づくりや登山者の「自救能力」を向上させる活動を進める決議もした。