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北アの雪崩情報発信「山スキーの判断に」 | |||||||
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雪崩事故の防止や巻き込まれた人の救助方法を研究している北安曇郡白馬村のNPO法人「ACT(アクト)」は1月、北アルプス北部で起きた雪崩情報をインターネットで発信する事業の本格運用を始める。白馬村と同郡小谷村の全10スキー場から雪崩発生地点や気象などの情報提供を受け、ホームページ(HP)に掲載し、毎日更新する。入山が適切か、山スキーヤーらが判断する材料にする狙いで、全国でも珍しい取り組みという。
北アでは今年四月、山スキー中の雪崩事故が続発。小谷村栂池高原から入山した三人など計六人が死亡した。山スキーは近年、中高年を中心に人気が高い。スキー場のリフトを使い山に入るスキーヤーも多く、安全対策が課題になっていた。
ACTは昨シーズン、雪崩情報のHPへの掲載を試験的に始めた。今年は、元村幸時代表(44)が両村の全十スキー場に情報提供を依頼。小谷村や白馬村観光局も協力を求め、全スキー場から承諾を得た。
各スキー場は、雪崩事故防止のために収集するゲレンデ上部の惰報を提供。ACTはHPを午前十時をめどに更新する。雪崩があれば、発生した斜面の方角や標高を公開。ゲレンデ上部の天候や風速、積雪量も載せる。雪崩発生は一月上旬ごろからの見込みで、現在は気象情報だけ発信している。HPは携帯電話でも閲覧できる。
「情報があれば、雪崩のあった斜面を避けてルートを選んだり、ゲレンデ滑走に切り替えたりする判断に役立つ」と元村代表。白馬五竜スキー場索道営業部の内川圭一次長(54)は「スキー場が一丸となって取り組むことは有意義。四月の雪崩事故も、事前に情報を得ていれば判断は違ったかも知れない」と話す。
民間のアルプス雪崩研究所(白馬村)の若林隆三所長(66)は「ヨーロッパでは国や州レベルで五段階の雪崩予報があるが、日本は気象庁の雪崩注意報だけで、山スキーヤーの判断材料が少ない」と指摘。雪崩情報の発信は、北海道ニセコ町など一部にとどまっているという。
ACTのHPアドレスはhttp://www.actjapan.org/
写真:雪崩情報発信に向け、ACT事務所で準備を進める元村幸時代表